ご覧くださいましてありがとうございます。
凡人クラゲ略してボンクラです。
今日のテーマです。
まだふるさと納税やってないの？
嘘です。すみません。煽るつもりは全くございません。
ふるさと納税がテーマなのは本当です。
ふるさと納税ってしたことありますか？
ニュースでもたびたび話題になっているので名前は聞いたことがあると思います。
先日Twitterでこんなアンケートを見ました。
— 雪ねこ (@Yuki_coiner1) 2018年9月5日
意外とみんなやってないのね！(;´･ω･)
でも、やってみたいって人も多いみたい。
凡人な僕でもできるから！
ふるさと納税って本当にお得なんだよ。ブログを見てくれてるあなたにもお伝えしたい！
できるだけ堅苦しい表現なしで自分なりの表現でお伝えします。
せっかくの制度だから、やってみたい方は参考にしてください(*･ω･)
ふるさと納税とは
堅苦しい表現なしでどういう制度かを説明すると…
１つずつ補足します。
お礼の品が貰える
ふるさと納税をすると納税先の市町村からお礼の品が届きます。
それぞれ市町村の特色があり、特産品の肉や魚、果物や工芸品など種類は多種多様です。
僕は今年は山梨県の に１万円のふるさと納税をして巨峰とシャインマスカットをいただしました。
それぞれ２房ずつ計４房届きました。とても粒が大きく、スーパーで買うと１房1,000円以上するようなクオリティでした(*･ω･)
お礼の品の種類も多過ぎて選ぶのも一苦労ですが、好きなものがお得に貰えるので楽しい時間でもあります。
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実質負担額は2,000円
ふるさと納税をするにあたって、例えば年収によるふるさと納税の上限額が30,000円だと仮定します。(年収約４００万円)
Ａ市の肉、Ｂ市の魚、Ｃ町の米のお礼の品を貰うためにそれぞれ10,000円寄付をします。
合計30,000円のふるさと納税をしていますが、自己負担は2,000円で済みます。
理由は、残りの28,000円は翌年の所得税や住民税から控除されるからです。
よって、その場では10,000円ずつ合計30,000円支払いますが、翌年税金から控除されるので、実質2,000円で肉と魚と米が貰えます！
１市町村ごとに2,000円負担ではないので、上限額ギリギリまでふるさと納税した方がお得です。
例１：Ａ市に10,000円ふるさと納税をして肉を貰った。(実質負担額2,000円)
例２：Ａ市、Ｂ市、Ｃ市にそれぞれ10,000円ずつふるさと納税をして肉と魚と米を貰った。(実質負担額2,000円)
どちらも自己負担額は同じ2,000円です。
ふるさと納税できる額は年収によって変動する
ふるさと納税できる額(対象になる額)は、人それぞれで、年収や世帯状況により変動します。
例：単身者で年収４００万円の場合は、ふるさと納税可能額は約３万円
上限額を超えてふるさと納税は出来ますが、上限額を越えてしまった額は自己負担となってしまいますのでご注意ください。
例で言うと３万円が上限額ですが、４万円のふるさと納税をした場合は、元々の自己負担額2,000円に上限を越えた１万円が加算されて、12,000円が自己負担額となってしまいます。
最大限お得に制度を利用するなら上限額を越えないことが大事です。
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ふるさと納税の実際のやり方
では、実際にふるさと納税はどこでできるのでしょうか。
「ふるり」などのふるさと納税専門サイトで出来ます。
楽天ショッピングユーザーの方は、楽天で普通に買い物をするだけです。
ふるさと納税って意外と簡単なんです。
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ふるさと納税後の手続きについて
ふるさと納税のメリットとして、自己負担額2,000円以外は翌年の所得税や住民税から控除されます。
ただし、控除を受けるには手続きをしなければなりません。
パターン１．サラリーマンなど確定申告が必要ない場合
会社に勤めている方は、医療費控除などの申請がない限り確定申告は必要ありません。
その場合、ワンストップ特例という制度が利用できます。
ワンストップ特例を利用すると、ふるさと納税をしても確定申告の必要がなく、全て寄付先の自治体が、寄付者が住んでいる自治体へ控除の手続きを行ってくれます。
ふるさと納税のハードルを下げた、ありがたい制度です。
ワンストップ特例を利用するには、寄付証明書と一緒に送られてくるワンストップ特例利用申請書に必要事項を記入して返送するだけです。
大体の場合、添付資料として、マイナンバー通知カードと免許証のコピーが必要です。
ただし、ワンストップ特例を利用するには、２つ条件があります。
- 寄付先の自治体は５つ以下であること
- 確定申告の必要がないこと
特に２番目は注意が必要です。
奥さんの出産などでその年の医療費が多くかかった場合、確定申告をするとお金が返ってくる場合があります。
ワンストップ特例の申請をしていても、医療費の還付を受けるために確定申告をすると、ワンストップ特例の利用が出来なくなるので無効になります。
よって、医療費の還付のために確定申告をする場合は、寄付証明書を添付してふるさと納税分も確定申告しましょう。
パターン２．自営業など確定申告が必要な場合
ふるさと納税を行うとお礼の品と寄付証明書が送られてきます。
この寄付証明書を翌年の確定申告時に添付することで控除を受けられます。
自営業などの方は、上記のワンストップ特例は利用できないのでご注意ください。
まとめ
ふるさと納税の仕方を簡単にご紹介させていただきました。
自治体同士のお礼の品の競争が激化しすぎたため、総務省が規制する方針でいます。
返礼品の割合が３割を超えるお得な商品は、おそらく今年が最後になりそうです。
ふるさと納税の制度により自治体の地域格差が生まれている状況でもあるので、今後もなにかしらの規制が検討されるかもしれません。
最大限お得に利用できるうちに、ふるさと納税を利用しちゃいましょう！
最後までご覧くださいましてありがとうございます。
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